・商品の無いところから、多くの人が利用するようになり、普及率が高まっていく。
さらに、普及が進むと、もっと自分にあったものを探索するようになる。
この需要を、「選択率需要」として1980年に提言した。

・普及率需要において、顧客と商品との出会う機会は、「売場」「広告」 が大きな割合を占めていた。
しかし選択率需要になってくると、「売場」「広告」にとどまらない様々な出会いが重要になってくる。
新たな機会も生まれてくる。これらの出会いを、「顧客接点」として1980年に提言した。

・「～のジャンルのものが欲しい」から、「コレが欲しい」に変わるのが、選択率需要である。
これを「普通名詞の選択」から、「固有名詞の選択」への変化と捉え、「固有名詞のマーケティング」として1983年に提言した。

・認知率を高めることが、必ずしも購買率の向上につながらない。
消費者が実際に見たり、経験や参加により、良さを実感できる「試すこと」が購買に影響する。
また、一度購買しても、愛用してもらえないと、継続的な購買は保証されないため、「Loyal」化が重要である。このことを、AMTULモデルとして、1996年に提言した。

・多くの商品がある中で、顧客にとって、選ぶもの・選ばないものがある。
多種多様な商品の中から、個々が「選んでいく」基準を、「選び筋」として2008年に提言した。

・SNSをはじめとした新しい手段も出現し、「口コミ」が多様化。口コミはルールがあるものではなく、誰とつながるかも自由であり、多散増殖型ネットワークとなっている。
そこで、これらの「散在する点（顧客、口コミ）を巻き込み、渦にしていく活動」を、「巻きコミマーケティング」として2009年に提言した。

・製品のコモディティ化のスピードが速まる中、サービスによる競争力強化の重要性が高まってきている。
購入時のサービス（接客や購入アドバイス）、購入後のアフターサービスにとどまらず、利用製品のパフォーマンスを高め、アフターで得られたことを引き継ぐことで、新たな競争力強化の可能性へと拡げることができる。これらによる価値を、「アフターバリュー」として2014年に提言した。

・オムニチャネル化は仕組みであり、それだけでは、モノと情報の移動を促進するだけにすぎない。
重要なのは「顧客」「企業・ブランド」「店舗・ECなどに携わるスタッフ」の間での相互リレーションである。このことを、チャネルの壁を超えた「オムニリレーション」として2018年に提言した。

・インターネットが普及し、「情報入手スピード」に格差がなくなってきている。新商品・新サービスの浸透は、どの情報をどれだけ選択するかという「情報入手重視度」による違いが出てきている。
これを「マルチ情報時代の新商品浸透モデル」として2018年に提言した。

・コロナ禍で「家にステイしなければならない時間(ステイタイム)」が多く生まれ、「おうち時間をいかに過ごすか」が生活者に根付いた。コロナ禍以降も、「ステイタイム」に何かしたい、有意義に時間を使いたいニーズは継続。このステイタイムは、普段しない行動や発見をする機会ともなっており、「ステイタイムの価値をいかにつくるか」＝「ステイタイムバリュー」を2024年に提言した。

・「コストパフォーマンス」「タイムパフォーマンス」を重視する人が増えるが、これらのパフォーマンスは、評価する側が、評価する人やモノに対して、一方向的に、評価をした結果である。一方で、SNSやファンミーティングなど、企業と消費者がインタラクティブにコミュニケーションできる機会は増えている。企業と消費者の間で相互につくられるパフォーマンスの重要性を加味した「インタラクティブパフォーマンス｣を、2025年に提言した。